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ECサイトはアプリ化すべき？判断基準をアプリ開発会社が解説
「ECサイトをアプリ化すべきか決めかねている」
「アプリ化に向かないECサイトってどんなサイト？」
この記事では、アプリ開発会社の視点からECサイトのアプリ化を判断する際の基準を解説します。アプリ化のメリット・デメリットについても解説しているので、自社ECをアプリ化すべきか判断できるようになります。
ECサイトのアプリ化を検討中の方は、ぜひ本記事を参考にして自社に最適な判断をしてみてください。
ECサイトをアプリ化する際の基準
ECサイトをアプリ化する際には、様々な判断基準があります。ここでは、ECサイトのアプリ化を「やったほうがいいケース」「今すぐじゃなくていいケース」から見ていきましょう。
やったほうがいいケース
ECサイトのアプリ化を検討する際は、必要条件（アプリ化を検討する上で最低限満たすべき条件）と十分条件（アプリ化によって大きな効果が期待できる状況）の観点から整理しましょう。
まず、アプリ化を進めるにあたって考えられる必要条件は以下の3つです。
必要条件
- 一定規模の顧客基盤があること
- モバイルでの利用が多いこと
- アプリ開発・運用のリソースが確保できること
そもそもECサイトの規模が小さく、モバイルでのアクセスも少ない状況ではアプリ化のメリットを享受しにくいでしょう。また開発や運用に必要な人的・金銭的リソースが不足していては、アプリの品質維持が難しくなります。
一方、アプリ化によって大きな効果が期待できる十分条件としては、以下が挙げられます。
十分条件
- 若年層をメインターゲットとしている
- リピート購入を促進したい
- 顧客データの収集・活用を強化したい
- 顧客ロイヤルティの向上を目指している
例えば、必要条件は満たしているが十分条件にはあまり当てはまらない場合、アプリ化は選択肢の一つとして検討はするものの、他の施策との優先順位を慎重に比較検討する必要があるといえます。
今すぐじゃなくてもいいケース
ECサイトのアプリ化は、必ずしもすべての企業にとって緊急の課題ではありません。以下のような状況では、アプリ化を急ぐ必要性は低いと考えられます。
- 現在のECサイトでの集客や売上が低調な場合：まずは既存のWebサイトの改善に注力し、基盤を固めることが先決です。
- ターゲット顧客のスマートフォン利用率が低い場合：例えば高齢者向け商品を扱う企業などは、PCサイトの充実を優先すべきと考えられます。
- 商品の購買サイクルが長い場合：高額商品や耐久消費財（自動車・家電など）をはじめとする、頻繁な購入が見込めない商材では、アプリの利用頻度が低くなる可能性があります。
- リソースが限られている場合：アプリの開発・運用には相応のコストがかかるため、他の優先度の高い施策がある場合は、それらを先に実施することが望ましいです。
これらの場合、アプリ化よりも既存サイトの改善やマーケティング戦略の見直しなど、他の施策を優先することをおすすめします。
現代の1日のアプリ利用時間は平均5時間！
フラー株式会社が公開した「アプリ市場白書2023」によると、日本人の1日あたりのアプリ利用時間は平均5時間に達し、前年から10分増加したことが明らかになりました。1日のアプリ起動回数も121回と、前年比で17回増加しています。
世代別に見ると、ミレニアル世代（1980年〜90年代生まれ）が最も長い5時間45分をアプリに費やしています。X世代（1960年〜1970年代生まれ）とZ世代（2000年代生まれ）も5時間以上をアプリの利用時間に費やしており、世代を問わず多くの人がアプリを長時間利用していることが分かりました。
このようにアプリは私たちの生活に欠かせない存在となっており、EC事業者においても効果的にアプリを活用することが事業成長の鍵になるといえるでしょう。
参考：日本人のアプリ利用時間は1日5時間『アプリ市場白書2023』を公開 | フラー株式会社
ECサイトアプリ化におけるメリット
ECサイトをアプリ化することによって、下記のようなメリットが得られます。
プッシュ通知が最強
ECサイトをアプリ化することで得られる大きなメリットの一つが、プッシュ通知を活用できることです。
プッシュ通知の強みは、圧倒的な許諾率と開封率の高さです。
2024年のプッシュ通知の統計では、プッシュ通知の許諾率はiOSで51％、Androidでは81％もあります。（Androidが高い理由は、iOSと異なり自動で有効になるため。）
さらに開封率の調査では、ECサイトであれば約16％もあり、特にカートの中身に関連する通知で数値が上がります。
これは各業界におけるメールとプッシュ通知の開封率を比較した2024年時点のデータグラフですが、メルマガの5倍〜20倍以上のクリック率があることがわかります。メルマガやDMのデメリットである開封率の低さを克服できます。
プッシュ通知を活用し、セールやキャンペーンなどのタイムリーな情報をいち早くユーザーに届けることで、アプリの利用促進やコンバージョン向上につなげられるでしょう。
関連記事：プッシュ通知のメリットとは？効果を上げるために知っておきたいこと
リピート率向上に効果的
ECアプリは、リピート率の向上にも大きく貢献します。以下のようにアプリならではの特典やポイント付与などの施策を打つことで、ユーザーのリピート購入を促進できるでしょう。
- アプリ限定クーポンの配布
- アプリ内のレビュー投稿でポイント付与
- 閲覧商品のプッシュ通知配信
- カート放棄ユーザーへのリマインド通知
ECにおいて、リピート率の向上は事業の成長と安定した収益確保に欠かせない重要な課題です。
アプリの特性を活かしたプロモーションを展開することで、ユーザーのリピート率向上や売上アップにつなげることができるでしょう。
顧客ロイヤルティを向上できる
ECサイトをアプリ化することは、顧客ロイヤルティ向上にも効果的です。アプリ化によって顧客体験を向上させることで、ブランドに対する愛着や信頼を高められるでしょう。
例えばリピート促進施策として紹介したアプリ限定クーポンやポイント制度などは、顧客にお得感を与えることから顧客ロイヤルティ向上にも効果的です。
またAR機能を使った商品体験の提供やゲーム性のあるイベントの開催など、店舗では得られないような特別な体験を提供することで、ブランドへのポジティブな感情を醸成することができます。
詳細な顧客データを収集・活用できる
アプリでは、ECサイトでは収集が難しい行動データを収集・分析することも可能です。以下のようなデータを収集し、施策立案や改善に活用することができます。
- 位置情報データ
- アプリ内行動データ
- プッシュ通知の反応データ
- デバイス情報
これらを活用すれば、例えば位置情報データを活用し、ユーザーの近くにある店舗の情報をプッシュ通知で配信する、ユーザーの閲覧履歴や検索履歴をもとに関心の高そうな商品を提案するなど、一人ひとりのユーザーに寄り添ったマーケティングを展開することができます。
データに基づいたアプローチは、顧客満足度の向上とともに売上向上にも直結するはずです。
実店舗との連携でOMO施策が打てる
ECサイトのアプリ化は、OMO戦略の実現にも役立ちます。アプリと店舗を紐づけ、一気通貫した顧客体験を提供することで顧客満足度の向上と売上アップを図れるでしょう。
以下はアプリを活用したOMO施策の一例です。
- アプリで商品を購入した後、実店舗で受け取れるサービスを提供する
- 来店時にアプリのバーコード提示で割引を実施する
- 店舗に設置されたQRコードの読み取りで商品情報を確認できる
また店舗での購買データをアプリの行動履歴と紐づけて分析すれば、より精度の高いレコメンデーションやプロモーションを展開することも可能です。
オンラインとオフラインのデータや機能を統合的に活用することで、より高度な顧客体験を提供できるでしょう。
また、過去に弊社でおこなった調査では7割以上の方がオンラインのコンテンツがきっかけで店舗に行ったことがあると回答しており、その中でも公式サイトとアプリは高い比重を占めています。
調査レポート：アプリは店舗に貢献しているのか？
アプリ化におけるデメリット・注意点
ECサイトのアプリ化には、デメリットや注意点も存在します。以下3つのデメリット・注意点を理解し、導入を検討しましょう。
開発費用がかかる
ECサイトのアプリ化で最大のデメリットは、開発費用がかかることです。アプリの機能や規模によって大きく異なりますが、一般的には下記が開発費用の相場となります。
| 費用相場 | 特徴 | |
| ノーコード型 | 数万円～500万円 | プログラミングを必要としないノーコードでアプリを開発する手法。 シンプルな機能のアプリや、短期的な運用が前提のアプリ開発に用いられる |
| ハイブリッド型 | 150万円～ | ノーコード型とフルスクラッチ型の良いとこ取りのような開発手法。 費用を抑えて独自の機能・デザイン・システム連携が可能 |
| フルスクラッチ型 | 500万円～2,000万円以上 | プログラムを最初から設計し、アプリケーションを一から構築する方法。 全ての機能を開発する必要があるため、費用と期間がかかりやすい。 |
ECサイトをアプリ化する場合、ほとんどの場合で会員情報の連携が必要となりますので、仕様上の問題からノーコード系のサービスでは対応できないケースもあります。そのため残る選択肢としてはハイブリッド型かフルスクラッチ型となりますが、どちらを選ぶべきかは以下のように考えると良いでしょう。
- ハイブリッド型：開発スピードとコストを重視し、機能的なアプリを作りたいケース
- フルスクラッチ型：コストと時間をかけてでもオリジナリティの高いアプリを作りたいケース
なおアプリ開発の費用に関しては下記の記事でかなり詳細に解説しているため、費用面に不安がある方はこちらも合わせてご確認ください。
関連記事：【2024】アプリ開発費用を実際の見積書7社分から徹底解説
ちなみにNTTドコモの100％子会社である弊社DearOneはまさにこのハイブリッド型開発であり、低コストながらNTTのセキュリティ基準を満たすアプリを作成可能です。GRL（グレイル）、ダイソー、PLAZA、ケーズデンキなど大手の開発実績が多数！
現在1億ダウンロード突破を記念し、初期費用の150万円が無料になるキャンペーンを実施しておりますので、アプリ開発やリニューアルをご検討中の方はぜひお気軽にご相談ください。
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運用工数・費用がかかる
アプリリリース後に運用工数・費用がかかる点も、ECアプリ化のデメリットです。
一般的に、アプリを維持するための平均コストの相場は年間開発コストの約20％と言われています。例えばアプリ開発に500万円かかった場合、毎年約100万円の保守費用が発生すると考えておくと良いでしょう。
運用・保守の内容としては、データのバックアップ作成、アプリのアップデート、OSアップデートへの対応、バグや不具合の修正、セキュリティ対策などが挙げられます。
アプリリリース後も多くの作業が待ち受けているため、アプリ開発会社のサポートを受けられるかどうかは重要なポイントです。お問い合わせ時には保守・運用体制を必ず確認しましょう。
関連記事：アプリ開発業界のプロが選ぶ厳選12社【2024年最新】
ダウンロードしてもらわないといけない
せっかく魅力的なアプリを開発しても、ユーザーにダウンロードしてもらえなければ意味がありません。「アプリのダウンロードはハードルが高い」と感じるユーザーも多く存在するため、定着には時間や手間がかかります。
またダウンロードしてもらえたとしても、アプリの使い勝手が悪ければすぐにアンインストールされてしまうでしょう。
モバイルマーケティング研究所が実施した調査では、70％を超える人が「アプリを増やすタイミングで、見送りやアンインストールの経験がある」と回答しており、アプリの入れ替わりが激しいことがうかがえます。
参考：【調査レポート】なぜアプリはアンインストールされてしまうのか？
アプリをリリースして定着させるまでには、ダウンロード促進からアンインストール防止まで多角的なアプローチを組み合わせ、社内の関係部門が一体となって取り組むことが不可欠となります。
なおModuleApps2.0では、アプリリリース後もアプリの改善・マーケティング支援までお客様と一緒に伴走するコンサルティングサービスもございます。詳しくは下記よりお問い合わせください。
ECサイトアプリ化の事例
最後に、ECサイトのアプリ化に成功した事例を紹介します。アプリ化の戦略立案の参考にしましょう。
ユニクロ
ユニクロのOMO戦略において、アプリは要ともいえる存在です。下記のように多彩な機能を取り揃え、ユーザーのファン化を図っています。
- 欲しい商品の在庫が店舗にあるかアプリ内で確認できる
- アプリで注文した商品を店舗で受け取れる
- アプリを会員証として使え、店舗・オンラインの購入履歴を一元管理できる
- UNIQLO Payでキャッシュレス決済が可能
アプリで注文した商品を店舗で受け取る「ORDER＆PICK」では、受け取り先を店舗に設定することでクロスセルを狙っています。これによりユニクロ側は売上アップやリピーター獲得を見込めますし、ユーザーにとっても使い勝手の良いサービスを受けられることから、OMO戦略の理想的な形といえるでしょう。
無印良品
無印良品の公式アプリ「MUJI passport」も、ECサイトからのアプリ化に成功した事例です。実装している主な機能としては、下記が挙げられます。
- 店舗でのチェックインでマイルとチェックインスタンプが貯まる
- 限定クーポンの配信
- お気に入りに登録した商品で配送リストを作成できる
- お気に入りの店舗をフォローすると、店舗のおすすめ情報をプッシュ通知で受け取れる
- MUJI passport Payでキャッシュレス決済が可能
特筆すべきは、買い物と来店でマイルを貯められる点。来店だけでマイルを貯められるため、実店舗への来店促進につながっています。無印良品ではファン化を促す機能が多く実装されているため、顧客ロイヤルティ向上に取り組む企業はぜひ参考にしましょう。
GRL
GRL（グレイル）は女性向けファッションの通販サイトです。アプリでは商品を探して買うことに特化しており、下記のようにシンプルな機能が特徴です。
- ホーム画面で新着アイテムや人気ランキングを確認できる
- 欲しいアイテムのキーワードやモデルの名前で商品を検索可能
- 送料無料キャンペーンの告知や再入荷待ちアイテムの入荷情報をプッシュ通知で受け取れる
ユーザーのニーズにマッチしたシンプルな機能が支持され、アプリ公開後は半年で月間10万ダウンロードを達成。2022年9月段階で120万ダウンロードを達成しています。
GRLのアプリは弊社で開発しており、事例の詳細は下記でもご確認いただけます。
GRL グレイル 導入事例｜120万ダウンロードを達成！ユーザーが待ち望むアプリを公開し、データ分析でUI/UX改善を進めたい
>>ModuleApps 2.0を使ったアプリ開発の相談をしてみる
ライトオン
ライトオンのアプリは、店舗とECの融合に成功した事例です。下記のように、顧客とのコミュニケーションを強化する機能をメインに備えています。
- アプリ起動や来店、購入でスタンプがもらえる
- 店頭でアプリを提示するとアプリ会員限定価格が適用される
- 店頭の商品バーコードをアプリでスキャンすれば、オンラインショップの情報を確認できる
- ショップスタッフのコーディネートを参考にできる
これらの機能実装によってアクティブユーザーが増加したことから、アプリ経由の売上はリニューアル前の141％を達成。顧客アンケートでもアプリに関する声が増えており、顧客ロイヤルティ向上につながっています。
ニトリ
ニトリのアプリでは下記のような機能によって、新たな顧客体験を提供しています。
- 会員証として機能し、ポイントを貯められる
- アプリ内で商品の売場や在庫状況、取り寄せ納期などを確認できる
- 店頭でバーコードスキャンした商品をまとめて管理できる
- 撮影した写真から類似商品を探せる
- 撮影した画像にサイズやメモを記入できる
- アプリ内で特集記事を読める
このように、ニトリでは購入検討段階だけでなく、購買意欲が低い時期であっても、ユーザーとの継続的な関係づくりを行っています。家具や雑貨の購入は日常的に発生するものではないことから、上記のような購買サイクルの谷間を埋める施策が有効といえるでしょう。
まとめ
ECサイトのアプリ化は、すべてのサイトに推奨できるものではありません。しかし下記の条件に当てはまるなら、検討を進める価値があります。
＜必要条件（アプリ化を検討する上で最低限満たすべき条件）＞
- 一定規模の顧客基盤があること
- モバイルでの利用が多いこと
- アプリ開発・運用のリソースが確保できること
＜十分条件（アプリ化によって大きな効果が期待できる状況）＞
- 若年層をメインターゲットとしている
- リピート購入を促進したい
- 顧客データの収集・活用を強化したい
- 顧客ロイヤルティの向上を目指している
ただしアプリ開発には数百～数千万円のコストが発生します。
「予算を抑えつつ、機能的なアプリを作りたい」
そのようなお悩みを抱えているなら、NTTドコモの子会社である株式会社DearOneが提供するハイブリッド型アプリ開発サービス「ModuleApps 2.0」がおすすめです。
ハイブリッド型アプリ開発サービスの代表である、ドコモ子会社のDearOneによる「ModuleApps 2.0(モジュールアップス)」は、豊富なアプリ機能から必要な機能を選択して組み込むことで、低価格で自社独自のアプリが開発できるサービスです。
NTTドコモのセキュリティ基準に準拠しており、低価格ながら安心してアプリ開発・運用が可能です。
現在、初期費用の150万円を無料にするキャンペーンをおこなっており、費用を抑えたい方にもピッタリのサービスとなっています。
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- ModuleApps 2.0の伴走支援でMAU142%アップ
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