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オムニチャネル戦略やO2O事例を読み解く専門メディアモバイルマーケティング研究所

マーケ担当者に聞いた、最も効果のあったマーケティング施策とは?

 Post by MML編集部

マーケティング担当者はどのような施策に効果を感じているのでしょうか? ネット広告代理店のソウルドアウトは、マーケティング担当者350名を対象に「マーケティングに関するアンケート」を実施しました。

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マーケ担当者が最も効果があったと感じた施策とは?

その結果、「2014年に実施した施策のうち、最も効果があったと感じた施策」について、中小企業の中で最も多かったのは「SEO」で24.4%、次いで「動画制作・動画広告」の18.4%、「アフィリエイト広告」の17.0%となりました。一方、大企業では最も多かったのは「SEO」で20.1%となり、「ウェブメディアなどへの記事広告出稿」の18.2%、「ソーシャルメディアマーケティング」が続きました。

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SEOは大企業、中小企業ともに「効果あり」との回答

ここで注目すべきは、中小企業ともに大企業も最も効果が大きかったのは「SEO」だと回答している点です。ここにはどんな理由があるのでしょうか?

多くのユーザーは自分の知りたい情報を探す時、検索エンジンを使ってキーワードから検索します。そのため、コンテンツ提供者はそのキーワードの検索結果に自社サイトが上位表示されるよう調整を行います。これがSEO施策です。

SEO施策が軌道に乗ると、情報を求めているユーザーとコンテンツ提供者がフィットして、問い合わせや商品購入数などのコンバージョン数が上昇します。それがSEO施策は効果があったと感じる人が多い理由でしょう。

中小企業は成果報酬型を評価、大企業は認知度向上に期待

2位以下では、中小企業と大企業で大きく異なる結果が出ています。中小企業の場合、「アフィリエイト広告」「リスティング広告」といった、成果報酬型の広告があがっています。また、動画広告の場合も完全視聴率型の料金体制となっているため、低価格で効率的に顧客を獲得できることから成果報酬型の広告を選択する傾向にあるようです。

大企業の場合、露出数の最大化を目的に広告を出稿し、認知度やブランディングの向上につなげることを期待しているようです。そのため、基本的に成果報酬ではない記事広告やソーシャルメディアに出向する傾向にあると調査資料では述べられています。

フリークエンシーと認知度は比例、大企業は動画広告にも関心を示す

DACは「スマートフォン版Yahoo! JAPAN」ユーザーを対象に、フリークエンシーと広告認知の相関関係について調査しました。その結果、フリークエンシーの上昇に比例して広告の認知率も上昇し、フリークエンシー4回で広告接触者の半数となる50%が広告を認知する結果となったそうです。

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また、先ほどの調査結果の話に戻りますが、2015年に実施予定のマーケティング販促施策は、中小企業ではSEOなど先述の効果があった施策であがっていたものとあまり変わらなかったのに対して、大企業は「動画制作・動画広告」が、19.1%と最も多くなりました。201503233

動画広告はテレビCMと同じようにブランド向上の施策としての親和性が高いことが特徴です。このことを活かして動画広告に力を入れたいと考える企業が多いのでしょう。

調査結果からは、近年のマーケティングの傾向も見えてきます。自社のマーケティングにもこれらを活かしてみてはいかがでしょうか?