Appleは地図サービスの新機能「Maps Connect」の提供を開始しました。これは、Appleのマップ上に店舗名や企業名、連絡先、住所、企業ロゴや写真などを登録できるサービス。具体的な利用方法や期待できる効果についてまとめました。  

サイトに情報を入力し、承認を受けるとマップ上に掲載

このサービスに店舗情報を登録するには、Apple IDを使ってApple Connectサイトへログインし、必要な情報を入力します。店舗名や電話番号、住所といった基本情報の他にも、営業時間や公式サイト、FacebookやTwitterのアカウントなどの情報やロゴ、写真などの登録が可能です。 登録申請完了後にAppleの担当者が確認を行い、承認されるとAppleのマップに表示されるようになります。なお、チェーン店のように100店舗以上の登録申請を行う場合は、担当者に直接連絡する必要があるそうです。 また、ビル内のフロアにあるオフィスには「Maps Indoor」というサービスも提供しています。こちらは希望者が多いことから、公共施設やWi-Fiが利用できる建物を優先的に受け付けているとのこと。 一般ユーザーのなりすましを防止するための機能も整備されています。たとえば、企業サイトと同じドメインのメールアドレスでの登録が求められることや、店舗の電話番号に自動でかかってくる確認コード電話を受け、それを入力することなどです。だれでも登録可能なサービスだからこそ、このようないたずら防止策は重要となるのでしょう。

ユーザー誘導のきっかけ作りとして活用が期待される

Maps Connectに登録すると、Appleのマップには常に店舗名が表示されることになります。これは、ユーザーを店舗に誘導するきっかけとして効果を発揮するはずです。たとえば、どこへ行こうかと悩んでいるユーザーがマップを開いた時、そこに店舗名が表示されていれば、「この店に行ってみよう」と考えるかもしれません。 常に地図上で表示され、ユーザーの目に触れる機会を増やすことで誘導のきっかけを作れば、そこから集客につなげることも可能となるでしょう。Googleにはすでに「マイビジネス」という同様のサービスがありますが、Appleのマップを使っているユーザーへの新たなアプローチの方法として期待できそうです。 現在は米国向けのみ提供中のサービスですが、Appleは近日中に他の地域へも拡大したいと述べているため、今後は日本国内でもMaps Connectが利用できるようになる日も近いかもしれません。