それら連携されたデータの中で、プライオリティーが高いのが、「在庫情報」です。各流通チャンネルのデータが連携されていないマルチチャネルの時代には、店舗に在庫があり、ネット店には在庫がないという販売チャンネル間で差異が発生していました。
オムニチャネルの場合、ネットで在庫切れしても、店舗の在庫を発送することも可能です。また、チャネルが連携されているため、店舗ごとの在庫も表示することができます。これらにより、商品到着が待てない顧客、近くに店舗があるならば、実物を見て購入しようと顧客を店舗へ誘導することが可能となりました。
実店舗在庫の情報提供は、顧客の都合に合わせて、販売チャネルを選択できるオムニチャネルの一例といえます。在庫情報を活用している企業などをいくつかピックアップしました。事例をチェックしていきましょう。
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Googleショッピングでは近所の在庫チェックが可能
Googleショッピングで、商品検索時に「表示の絞り込み」にある「付近の店舗に在庫あり」のチェックボックスにチェックを入れると、近所に在庫がある店舗を表示させる機能です。
Googleと提携してる店舗のみ表示されますが、Google AdWordsの管理画面から出稿できるため、中小企業でも容易にオムニチャネルの販売チャンネル要素として、在庫情報を提供することができます。
出稿には、Google AdWordsのアカウントを取得後、管理画面から「ショッピング キャンペーン」へアクセスすることで、出稿管理ができます。
大手販売店の通販サイトでも在庫情報と受け取り可能
大手販売店の通販サイトでも、在庫確認ができるようになっています。東急ハンズは、ネットストアで検索表示される商品について、各店舗の在庫状況を掲載。通販サイトへのメンバー登録をしておけば、店舗での受け取りができる施策を行いました。在庫情報は、PCおよびスマホサイトで閲覧できるようになっています。
ヨドバシカメラなどの家電量販店も在庫状況を閲覧できるシステムに変更し、ECサイトの商品詳細ページの横に「在庫のある店舗」リンクを記載しており、東急ハンズと同様に各店舗の現在の在庫状況を確認できるようになっています。この他、無印良品やIKEA、TSUTAYA Online等も在庫確認機能を搭載しています。
マルチチャネルでは、同じ企業内でも通販部門と店舗販売側で競合となる点、在庫統一ができない点など、経営上のデメリットがありました。また、ユーザー側も近所の店舗で商品を確認したい、商品の配送が待てないという希望もありました。
販売チャネルを統合・連携するオムニチャネル化することにより、さまざまな要望のあるユーザーにニーズに応えるための在庫表示と考えられます。 
