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オムニチャネル戦略やO2O事例を読み解く専門メディアモバイルマーケティング研究所

カード決済非対応は、店舗経営の機会損失につながる?!

 Post by MML編集部

Squareが全国のクレジットカード保有者を対象に実施した「クレジットカード非対応がもたらす機会損失に関する調査2014」によると、クレジットカード保有者のうち月1回以上カードを使用している割合は87.1%。そのうち74%の利用者がカードを使えるかどうかで店を選んでいることが分かりました。

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クレジットカードが日常の買い物に欠かせない存在となった今、カード非対応であることは機会損失につながることになるかもしれません。最新のクレジットカードの利用実態についてご紹介します。

レストランやアパレルでは半数がカード払いを希望

Squareの調査によると、クレジットカード利用者の18%がクレジットカード払いが可能かどうかを店舗利用前に確認し、対応していない場合は別の店を選んだ経験があるとのこと。また、カードが利用できないと知らずに店を訪れて困った経験を持つ人は17%、その結果2度とその店に行かなくなった、あるいは行く回数が減ったと答えた利用者は3%でした。

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カードで支払いをしたいとの回答が多かった業種は、レストランやアパレル、旅館・ホテルなどで、特にレストランでは女性より男性のほうが現金よりクレジットカード払いを希望しているとのこと。また、衣服や靴の購入では76%の女性が現金よりクレジットカード払いを希望していることも分かりました。

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毎月の支払いはカード利用率が高い

また、JCBが実施した2013年度「クレジットカードに関する総合調査」では、クレジットを利用する業種として「オンラインショッピング」「携帯電話料金」「スーパーマーケット」「プロバイダー料金」「ガソリンスタンド」などが上位を占めています。

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この結果から、携帯電話料金のようにカード利用でポイントが付くものや、スーパーマーケットなどの毎回利用するものはクレジットカード払いする傾向が大きいことが分かります。

電子マネーは72%が保有、コンビニやスーパーでの利用も

また、クレジットカードとならんで電子マネーが利用される機会も増えています。

先述のJCBの調査によれば、電子マネーの保有率は72.3%、このうちコンビニで利用していると回答したのは30.4%、スーパーマーケットで利用するとの回答は18.1%となりました。従来からよく利用されている鉄道系の電子マネーだけでなく、日常的な買い物でも電子マネーが利用される機会が多くなっているようです。

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クレジットカードや電子マネーを日常的に利用する機会は増えています。企業のオムニチャネル化を考えるにあたり、カード決済への対応は切り離すことのできないキーワードとなるでしょう。